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    コラム
    » 2021年09月01日 07時00分 公開

    なぜ、DXが進まないのか? 企業が意識すべき「4つのポイント」【後編】沢渡あまね「DXの勘所」(1/3 ページ)

    デジタル化もままならない組織が多い中で、日本企業がDXを成し遂げるまでには複数のハードルがある。本記事では350以上の企業などで組織・業務改革支援の経験を持つ、沢渡あまね氏が、DXの進め方について解説。組織の経営者やマネジャーが意識すべき「4つのポイント」を紹介する。

    [沢渡あまね,ITmedia]

     「日本企業にはDXが必要だ」と言われるようになってから数年がたつ。しかし、日本のビジネスの景色は変わっているだろうか?

     デジタル化もままならない組織が多い中で、日本企業がDXを成し遂げるまでには複数のハードルがある。

     本記事では350以上の企業や自治体、官公庁などでの組織変革支援や業務改革支援の経験を持つ、作家でありワークスタイル専門家の沢渡あまね氏が、DXの進め方について解説。組織の経営者やマネジャーが意識すべき「4つのポイント」を紹介する。(編集部)

    【前編】「DXとは「すっ飛ばす」こと DXが進まない企業に欠けている視点

    著者:沢渡あまね

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    作家/ワークスタイル&組織開発専門家。あまねキャリア代表取締役CEO、なないろのはな取締役(浜松ワークスタイルLab所長)、NOKIOO顧問ほか。350以上の企業/自治体/官公庁などで、働き方改革、マネジメント改革、業務プロセス改善の支援・講演・執筆・メディア出演を行う。著書『バリューサイクル・マネジメント』『職場の科学』『ここはウォーターフォール市、アジャイル町』『IT人材が輝く職場 ダメになる職場』『職場の問題地図』『マネージャーの問題地図』ほか。#ダム際ワーキング 推進者。


    DXを推進する際のつまずき

     筆者が企画およびアドバイザーを務める「組織変革Lab」(組織変革を目指す企業のオンライン越境学習サービス)のディスカッションで、企業がDXを推進する際にどんな点がハードルとなっているかが言語化された。その主な内容を以下に記す。

    (1)業務改善やBPRとの違いが分かっていない

    (2)DXに必要なスキルやマインドが未定義

    (3)DX推進組織だけに丸投げされる

    (4)従来組織(事業部門、バックオフィス)が動かない

    (5)既存の業務が安定しているため、DXに対する本気度が醸成されにくい

    (6)人事部門が変わろうとしない、動こうとしない

    (7)PoCで終わってしまう

    (8)社内の温度差が大きい

    (9)上位層のマインドが変わらない

    ※「組織変革Lab」 受講者(複数の企業の部長・課長・担当者)の声より


     これらを解決するためには、経営トップとの密なコミュニケーション、危機意識の社内共有および人事部門へのテコ入れ、社内広報部門と連携したチャレンジマインドや風土の醸成、管理職や社員の育成(スキルアップの投資)、外部人材の登用、越境学習の活用、人事制度の改訂(デジタルに適応できない、変化に抵抗する人材を冷遇する仕組みに)、既存事業と新規事業の組織体分離、PoCと並行した中長期的な組織開発などが求められる。

    組織の経営・役職層に意識してほしいこと

     組織の経営・役職層に意識してほしいこととして、筆者から4つの提言をしたい。いずれも、企業向けの講演などで最近強調しているものである。

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