• 戦略人事の時代
  • コラム
    » 2021年09月01日 07時00分 公開

    定年延長を“強行”してしまった企業の話 人事のプロがあえて「やるべきではない」と忠告したワケ定年延長のリアル(最終回)(1/3 ページ)

    「定年延長を行いたい」というA社に対し、定年延長を行うべきではないという“逆提案”を行ったという筆者。その理由は?

    [森中謙介,ITmedia]

    連載:定年延長のリアル

    本連載では、高年齢者活用というテーマの中でも企業の関心が最も高いであろう、「65歳への定年延長(あるいは70歳までの雇用)」を取り上げ、各企業の実態に即した定年延長の進め方や、実際に定年延長を行った企業の実例をもとにした成功ポイントを解説します(著者:森中謙介)。

     今回で、連載「定年延長のリアル」は終了となります。本連載では一貫して、シニア社員活用を推進していくに当たっては、自社組織の現状分析を深いレベルで行い、課題を幅広く抽出し、自社なりの活用方針を全社的に共有した上で、定年延長および関連する人事制度の改革を検討していく──ということの重要性を解説してきました。

     筆者はつい最近、「定年延長を行いたい」というクライアントからのニーズに対して、コンサルティング提案を断念せざるを得ない(厳密には、定年延長を行うべきではないという“逆提案”を行い、契約に至らなかった)という苦い経験がありました。

     定年延長の検討に至る前提条件を含め、やや特殊な案件ではありましたが、「定年延長のリアル」について、ある面で深く考えさせられる出来事でした。これまで解説してきた内容を振り返る中で、この事例(A社)について紹介し、本連載を終えます。

    10年後、過半数が60歳以上に “高齢化型”A社の事例

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